年々「24時間テレビ」へのバッシングが加速しているように感じます。24時間テレビとは、説明するまでもない日本テレビが毎年放送している『愛は地球を救う』がキャッチフレーズのチャリティー番組です。
バッシングの内容は「タレントのマラソンは本当は走っていないんじゃないのか？」「チャリティー番組なのに、なんでギャラ（出演料）貰ってるんだよ！」など様々です。
インターネットが普及し、SNSで個人が容易に発信・拡散できるようになった昨今、「叩けるものは徹底的に叩く」という、大人の陰湿ないじめ的、悪しき習慣が蔓延しています。ついうっかり賛同してしまいそうにもなるのですが、そこは一旦グッと我慢して、自分なりに思考を働かせた上でジャッジしたいところです。
ちなみに、24時間テレビで集まった寄付金は、福祉、環境、災害復興などに使われているそうです。寄付金の用途や、寄付金の総額など詳しい情報は、「公益社団法人 24時間テレビチャリティー委員会」のウェブサイトで公開されています。
チャリティーイベントの目的は「社会問題の解決」。
そういう僕自身も24時間テレビに対して「モヤッと感」を持っていたのですが、「なるほど！」とモヤが晴れ、腹落ちさせられた記事がありました。ビジネスマン向けのウェブマガジン「HARBOR BUSINESS Online」に掲載の記事、『24時間テレビ、出演者へのギャラはそんなにまずいことなのか？』より一部引用します。
チャリティなどに詳しい一般財団法人ジャスト・ギビング・ジャパンの事務局長、梶川拓也氏（Facebook）はこう語る。
「一般に、寄付集めは、コストを掛けても集まる寄付金が多ければ、結果として社会問題の解決に役立つことになります。そのため、国連では集める寄付金の25%程度をファンドレイジング・コスト（寄付を集めるためのコスト）として認めているのが現実です。
（中略）
25％ルールを適用すれば、9億4000万円がファンディング・コストとして許容できる範囲になります。なので、日本テレビが28億3000万円以上を寄付しているなら国際的なルールの範囲内と言えます。
ただ、チャリティやNPOのミッションは『社会問題を解決すること』であり、単純に25％に収まればいいというものでもありません。そのチャリティによってどれだけ社会問題が解決されたか、すなわち投資対効果が重要なのです。だからもし仮に25％以上の投資があったとしても、社会問題の解決に大きく役立ったのであればそれは問題にはなりません」
なるほど！ 確かに寄付を集めるには経費が掛かる。24時間テレビに限らずチャリティーイベントには、タレントやアーティストなどの出演者に加え、イベントをつくりあげる大勢のスタッフも関わっています。自社スタッフもいれば、外注スタッフもいるでしょう。また、ステージが必要な場合は場所代、設営費、警備費なども掛かります。それらを全てノーギャラで依頼するには、相当無理がありそうです。
「チャリティーなのにギャラ発生」→「みんなで叩け！」は、まるで思考停止状態です。ファンドレイジング・コスト（寄付を集めるためのコスト）を意識した上で、チャリティーイベントの是非を論じるべきだと気づかされました。
24時間テレビや、その他チャリティーイベントに対して「嫌悪感」や「モヤッと感」を持っている方は、ぜひ読んでみてください。
■関連リンク
→「24時間テレビ」、出演者へのギャラはそんなにまずいことなのか？：ハーバービジネスオンライン
アメリカ人家庭では年間17万円寄付。日本人はたったの3,000円。
日本に比べて欧米では、寄付文化が根付いていると言われています。「映画俳優や音楽アーティスト、会社経営者などが多額の寄付をした」なんてニュースを耳にした事がある方も多いでしょう。
僕の周りの身近な例では、ジャマイカでもMavado、Vybz Kartel、Shaggy、Mr.Vegasなど、多くのレゲエアーティストが、学校や病院へ何度も寄付をしています。儲けたら還元する、というのが自然の流れなのです。
それには日本とは違う社会的な背景があるのだと思いますが、日本では世帯あたり年間3,000円の寄付を行っているのに対し、アメリカでは年間約17万円も寄付しているんだそうです（Wikipedia「寄付」参照）。
